《ワクチン本数の割当文書、月ごとの接種状況報告書、次回の接種予定本数…。ワクチン行政はまさに煩雑そのものだった》
昨年秋に始まった新型インフルエンザワクチン接種をめぐって、大阪市内の小児科医からこんなメールをいただいた。
当時、ワクチンは不足が深刻化するとして、限られた数量を公平に配分するため、行政や医師会などは定期的に、各医療機関に対して必要数などの報告を求めていた。
ワクチン接種の取材で訪ねた大阪市内の医院にも、医師会などからの通達が連日何通もファクスされていた。「通達内容が複雑で、目を通すだけでも頭が痛い。いくらワクチンを要望しても、必要数の半分も届かないだろうし」。院長がため息交じりに話していたのを思いだす。
そのワクチンは、今や８４００万回分がだぶつき、医療機関でも大量の在庫を抱えている。筆者の知人で奈良県内のある開業医は「国の方針に沿って入荷したのに、いざ余っても引き取ってくれないのは納得できない」と困惑。「国への不信感をつのらせる医師は多く、将来、新たなインフルエンザが流行しても、医師が全面的に協力しない事態もあるのではないか」と危惧（きぐ）する。
昨年秋以降、各医療機関ではワクチン接種や感染患者の診察に忙殺された。先ほどの小児科医も《接種希望者が殺到し、日常の診療も差し支えるほどだった。全く振り回された》と記していた。
感染者の急増で病院は診察を待つ患者であふれ、ほかの病気にかかっても、なかなか診察してもらえないケースもあったようだ。
４６歳の女性から届いたメールには《体調を崩して高熱が出た。自分で車を運転して医療機関にやっとの思いでたどりついたが、待ち時間の長いこと。待合室の長いすで横になれるスペースがあってよかったですが…》と記し、《具合が悪いので病院に行ったが、深く傷ついた》と苦い経験をつづっていた。
新型インフルエンザの急激な感染拡大は、医師にも、患者にもさまざまな“後遺症”を残した。（秋）
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